太陽光リースの特徴や他契約との違い｜メリットやデメリットを解説

太陽光発電を導入したくても、コストが気になってためらっている方が多いのではないでしょうか。そこで、初期費用0円で導入できる太陽光リースに注目が集まっています。太陽光リースは初期費用が不要で導入できるシステムです。本記事では、太陽光リースの特徴から他の方法との比較、メリットやデメリットまで詳しく解説します。

太陽光リースとは？仕組みと基本を解説

太陽光発電を導入するには、高額な初期費用がかかることが一般的です。そこで、初期費用が0円で毎月の固定額だけで導入できる太陽光リースに注目が集まっています。

太陽光リースとは

太陽光リースとは、リース会社に月額料金を支払うことで太陽光発電設備を設置して利用できる仕組みです。利用者は設備を購入するのではなく、決まった期間借りる流れとなるため初期費用がかかりません。

また、消費しきれなかった余剰電力は、電力会社に売却することで売電収入を得られます。多くの太陽光リースを提供しているサービスで、メーカー保証やメンテナンス費用が毎月の料金に含まれているため、コスト削減が可能です。つまり、太陽光リースを利用することで、負担を減らして太陽光を導入できます。

初期費用不要で太陽光パネルを設置できる理由

太陽光リースにおいて、初期費用が不要となるのはリース会社が設備費用や工事費用などを立て替えているためです。設備導入にかかったコストを、契約期間を通じてリース会社に分割して支払う仕組みとなります。

太陽光パネルを購入する場合、製品代以外に設備や配線工事など100万円以上の経費がかかります。しかし、太陽光リースを利用すればこれらの負担がなく太陽光を導入可能です。従って、太陽光リースの活用によって導入時の費用面での負担を軽減できます。

月額料金と支払い期間について

太陽光リースは、契約するプランの内容や発電容量、パネルの枚数などによって月額料金が決まります。月額料金には、機器のメンテナンスや自然災害をはじめとする保険などが含まれていることが一般的です。そのため、緊急の場合であっても、出費の負担を抑えられます。

また、支払い期間は平均で10年〜15年程度となっており、毎月固定金額が発生します。契約期間中は支払う必要がありますが、毎月の負担やトラブル発生時の緊急の出費を防止することが可能です。

設備の所有権について｜契約期間中と終了後

太陽光リースの設備所有権は、契約期間中と終了後で異なります。契約期間中はリース会社が所有して、契約しているユーザーは借りている状態です。一方で、契約終了後は多くのリース会社においてユーザーに無償で譲渡する形式が多く見られます。

そのため、契約期間を満了すれば、そのあと費用の負担がなく発電した電気を利用できます。一般的にパネルの寿命は25年以上であることから、契約後もユーザーにメリットがある仕組みです。太陽光リースは、契約終了後に設備を所有できる場合があります。

リースと「実質無料」の違い

太陽光リースと実質無料は、コスト回収の方法に大きな違いがあります。太陽光リースはリース会社に毎月定額で利用料金を支払うことで、初期費用を無料にする仕組みです。一方で、実質無料は電気代の節減や売電収入によって、費用を実質的に無料にすることです。

リースは毎月の支払いが固定されているのに対して、実質無料では売買価格や発電量によっては無料にならない可能性があります。

太陽光リースとPPAの違い

太陽光発電を初期費用無料で始める方法として挙げられるのが、太陽光リースとPPAの2つです。それぞれの特徴を把握したうえで、自分に合った方法を選びましょう。

PPAとは

PPAとは事業者が利用者の住宅の屋根に無償で太陽光発電設備を設置する仕組みです。発電した電気を利用者が購入する流れとなります。

契約者は初期費用0円で太陽光発電を開始できるほか、利用した電気の分だけ料金を支払います。事業者に設備の所有権があり、メンテナンス対応までおこなうことが一般的です。

契約体系と導入目的の違い

太陽光リースは、賃貸借契約であることから最新の設備活用が目的です。一方で、PPAは電力供給契約であるため、電気をより安価にするために導入します。

また、契約期間後に設備を所有したい場合は太陽光リースが、設備の維持をしたくない場合はPPAが向いています。それぞれ太陽光発電の導入目的に合わせて選ぶことが必要です。

料金体系の違い

太陽光リースは毎月定額の料金が発生するのに対して、PPAは電気の使用量に応じた従量制です。太陽光リースは毎月安定した金額であるため、年間を通した支出を計算しやすいメリットがあります。

一方で、日中にあまり電気を使わない、長期間利用しないことが多い場合はPPAの方が支払い額が少なくなる場合があります。毎月の支出を安定させたい場合は太陽光リース、使った分だけ支払いたい場合はPPAを選ぶとよいでしょう。

メンテナンスの責任範囲の違い

太陽光リースとPPAでは、どちらも基本的にメンテナンスは事業者が対応します。しかし、保証内容に違いが見られます。太陽光リースは、毎月の定額料金にメンテナンス費用が含まれていることがほとんどです。

さらに、自然災害による破損は保険対応となるなど付帯サービスが見られます。しかし、PPAと比べて補償サービスは限定的であることが一般的です。PPAは事業者が設備を所有しているため、保証やメンテナンスの範囲が比較的手厚い傾向があります。

発電した電気の所有権

太陽光リースの所有権は、契約期間中は事業者にあります。また、利用する電気量に関わらず金額は定額です。一方でPPAでも所有権は提供している事業者のものですが、使った電気を買い取る形となります。

売電収入の扱い

太陽光リースは、余った電力を電力会社に売却することで売電収入を得られます。対してPPAは余剰電力についても事業者の所有となるのです。そのため、太陽光リースであれば一定の収入が望めます。

太陽光リースとローン購入の違い

太陽光発電をはじめから自分の資産にしたい場合、ローンでの設備購入が考えられます。いずれも月々の支払をすることで設備の入手ができますが、大きな違いがあるので注意が必要です。

太陽光のローンとは

太陽光のローンとは、信販会社や金融機関から太陽光発電に必要な設備の購入金に充てる融資を受けることです。設備を購入するため、すぐに自分の所有物として太陽光発電を導入できます。

ローンには多様な種類があり、住宅ローンに加える方法や太陽光のためだけのローンを活用する場合もあります。一般的に、借入した資金は5年から15年かけて返済する仕組みです。自分の所有物となるため、買い替えや増設など自由に実施できます。しかし、融資を受けるためには、審査が必要であり必ずしも利用できるとは限りません。

所有権の違い

太陽光発電の設備をローンで購入する場合と太陽光リースでは、契約期間中の所有権が異なります。ローンの場合は契約した時点で購入者に所有権があります。一方でリースは契約期間中、所有権が提供者にあり、契約者はあくまで設備を借りて利用している仕組みです。

所有権が違うと固定資産税での扱いに差が出ます。ローンの場合は設備の規模によっては償却資産税の納税義務が発生しますが、リースの場合はすべてリース会社が対応します。

初期費用と月額負担の違い

初期費用ではいずれも0円にすることが可能であり、ローンの契約によっては月額負担もほとんど変わらない可能性があるでしょう。しかし、リースの場合は月額料金に保険料やメンテナンス費用が含まれていることが一般的ですが、ローンの場合は借入金の返済のみが対象です。

手数料はローンであれば年利2~3%が相場ですが、リース契約の方が高めに設定されています。そのため、保険料やメンテナンス費用を含めて月々の出費を抑えたいならリース、総額を抑えたいならローンを選ぶとよいでしょう。

メンテナンス費用の違い

太陽光発電を運用していると、定期点検やパワーコンディショナの交換などメンテナンスが必要不可欠です。リースの場合は、メンテナンス費用は月額料金に含まれているケースがほとんどです。

一方でローンに限らず設備を購入する場合は、自身でメンテナンスの対応が求められます。例えば、パワーコンディショナを交換するためには、15万円から20万円程度の費用が発生します。そのため、メンテナンスの管理能力が問われます。

売電収入の扱い

契約内容によりますがリースでも購入と同じように売電収入を受け取れますが、毎月の費用負担への影響が異なります。ローン購入の場合はローンの繰り上げ返済に使うなど、多様な目的に売電収入を活用可能です。一方で、リースの場合は売電収入が増えても、毎月の支払い額は変わりません。

太陽光リースと屋根貸しの違い

太陽光リースと屋根貸しは、いずれも初期費用なしで屋根に設置する方法です。しかし、屋根貸しはスペースを貸し出す契約であるのに対して、太陽光リースは設備を借りて自身が使う電気を得る方法です。

屋根貸しとは

屋根貸しとは、自宅や工場などの屋根にあるスペースを太陽光発電の事業者に貸し出すことで、賃料を受け取るスタイルです。設備の設置やメンテナンスをはじめ、諸経費はすべて事業者が負担します。

屋根貸しの大きなメリットは、費用が一切かからずスペースを貸し出すだけで利益を得られることです。また、長期間の契約となることが一般的であり、安定した収入が得られるでしょう。しかし、屋根を貸した持ち主は、太陽光発電で発電した電気を一切利用できません。

設備の所有権

屋根貸しの場合は、契約期間中は太陽光発電を運用している者が所有権を保持します。契約期間が終了後は、設備が撤去されるか、契約が延長となるかいずれかであることが一般的です。つまり、屋根を貸す持ち主は、あくまでスペースを貸しているだけと説明できます。

太陽光リースは、契約期間中は提供している業者が所有権を持ちます。しかし、契約期間終了後は無料で譲渡されることが一般的です。そのため、将来的に太陽光発電を資産価値にしたい場合は、屋根貸しは向きません。

売電収入の扱い

屋根貸しで得た売電収入は、すべて屋根を借りた発電事業者の収益となります。屋根の持ち主は屋根を貸して賃料を得るだけです。リースであれば、発電量が増えれば電気の節約効果があるほか、余剰電力の売電収入を期待できます。

自家消費できるかどうか

屋根貸しでは発電された電気を自家消費できない一方で、太陽光リースでは自家消費できます。そのため、光熱費を削減したい場合は、太陽光リースの活用が適切です。屋根貸しはスペースを貸して毎月の賃料を得られる以外の収入はありません。

太陽光リース導入のメリット

太陽光リースを導入するメリットとして次の点が挙げられます。

• 初期費用の負担が少ない
• メンテナンス費用の負担が少ない
• 発電した電気を自家消費できる
• 非常時の備えになる
• 契約満了後に設備を所有できる場合がある

初期費用の負担が少ない

太陽光リースの最大のメリットは、初期費用の負担が少ない点です。太陽光発電システムを購入する場合、パネルの他に周辺機器、またこれらを取り付ける工事も必要です。しかし、リースであれば、初期費用を0円にできます。そのため新築住宅の購入費用をはじめ、他に出費が重なった場合でもスムーズに太陽光リースを導入可能です。

メンテナンス費用の負担が少ない

太陽光リースの定額料金には、契約期間中のメンテナンス費用が含まれていることが一般的です。そのため、メンテナンス費用の負担を抑えられます。太陽光発電は15年以上の長期間稼働させるため、定期的なメンテナンスが必要です。

しかし、メンテナンスを全て自分で実施すると、高額な出費が発生する可能性があります。多くのリースプランで機器保証や自然災害補償が含まれているため、製品の不備や自然災害が原因の故障であればメンテナンスや修理に費用が発生しません。

発電した電気を自家消費できる

太陽光リースにより発電された電気は、自家消費ができます。そのため、電気代の大幅な削減が可能です。中でもオール電化住宅の場合は、電気を使う時間を日中に集中することでより大きな節約効果が期待できます。

また、リース契約をした場合は自家消費をした場合でも毎月の定額料金に含まれています。そのため、太陽光で作った電気を自家で使うといった合理的な生活ができるのです。

非常時の備えになる

自宅に太陽光設備を設置しておけば、自然災害による停電が発生した際にバックアップ電源として利用できます。また、太陽光リースには自立運転機能が備わっていることが一般的です。停電時でも日中期間は設定された電力を無償で利用できる仕組みです。

停電が長引いた場合でも冷蔵庫の利用やスマートフォンの充電など、生活に必要な電気を供給してくれます。また、蓄電池を使うプランであれば夜間でも電気を利用できます。そのため、停電中でも自宅で過ごせる場合もあるでしょう。

契約満了後に設備を所有できる場合がある

多くの太陽光リース契約にて、定められた契約期間後に設備が利用者に無償で譲渡されるといった内容がついています。契約期間が終わったら毎月の支払い義務がない状態で、発電した電気を利用できます。

パネルの寿命は契約期間より長いケースが多く、残った期間での売電収入や電気代を削減できた分は利益となるのです。パネルの寿命は25年〜30年であることが一般的で、契約後に資産として残せるでしょう。

太陽光リース導入のデメリット

太陽光リース導入には、次のデメリットも挙げられます。

• 契約期間が長い
• 契約期間中に解約すると違約金が発生する
• 購入費用より総額が高額になる可能性がある
• 売電収入が少なくなる場合がある
• 屋根条件によっては設置できない

デメリットまで把握したうえで、導入を検討しましょう。

契約期間が長い

太陽光リースの大きな懸念点として、契約期間が長いことが挙げられます。リース会社は立て替えた初期費用を毎月の支払いで回収するため、10年から15年と長期間の契約となることが一般的です。契約をすると長期間に渡って支払いが発生するため、導入時に慎重に考える必要があります。

契約期間中に解約すると違約金が発生する

契約期間中に引っ越しをはじめとした環境に変化があった場合でも、原則として中途解約はできません。解約をできた場合でも、残債の一括払いとして高額な違約金が発生します。

リース会社は契約時に設備や工事にかかった費用を負担しており、回収するための処置となります。また、撤去費用も自己負担となるため、環境が変わる可能性がある場合は太陽光リースの導入は向いていません。

購入費用より総額が高額になる可能性がある

太陽光リースは長期間の契約となるため、一括購入するよりも総額が高額となることが一般的です。リース料金には、設備代金や工賃以外に、メンテナンス費用や保険料などが含まれているほか、金利が上乗せされます。

資金に余裕があって一括で購入できる場合は、太陽光リースの方が損となる場合もあるでしょう。トータルコストに見合う価値があるかどうかを判断基準にすることが大切です。

売電収入が少なくなる場合がある

太陽光リースは、売電収入での利益を導入時に計算する場合もあるでしょう。しかし、思った以上に売電収入が得られない可能性があります。例えば、売電価格の低下や売電収入の一部を事業者に支払う契約も存在します。

また、屋根の向きや周辺の建物によって発電量が落ちることもあるので注意が必要です。そのため、売電収入でリース料を賄うのは難しいと考えるべきです。自家消費をメインとして、電気代のコスト削減をする方がスムーズです。

屋根条件によっては設置できない

取り付ける屋根の条件や築年数によっては、太陽光リースを利用できない可能性があります。リース会社は10年以上と長期間に渡って設備のメンテナンスを実施するため、購入時よりも条件が厳しいことが一般的です。

例えば、築20年以上で屋根が劣化している場合や、自然災害の多い場所では太陽光を利用できない場合もあります。また、屋根が狭すぎて必要なパネルを設置できない場合は、リースの対象外となります。

太陽光リースがおすすめな人

太陽光リースは決してすべての人に万能なわけではありません。しかし、次の条件を満たす人であればおすすめです。

• 初期費用をかけずに導入したい人
• 電気使用量が多い家庭
• 日中の電気使用が多い家庭
• 住宅ローンなど借入への影響を抑えたい人

初期費用をかけずに導入したい人

「太陽光発電を導入したいけど、高額な初期費用をかけられない。」といった人は太陽光リースの導入が向いています。初期費用がかからないため、住宅購入費用や教育資金などに充てられます。

また、ローン払いが残っている場合でもリースであればキャッシュフローを圧迫しません。月々の定額払いで無理しないで太陽光発電を導入したい場合は太陽光リース一択だといえます。

電気使用量が多い家庭

月々の電気代金が高い家庭ほど、太陽光リースの導入効果を期待できます。リースは定額制であるため、発電した電気を使う量が多いと実質的な利得があるのです。一方で電気の使用量が少ない場合は、定額費用の負担が大きく感じる可能性もあるでしょう。

日中の電気使用が多い家庭

太陽光発電は日中にのみ電力を生み出すことから、日中の電気使用量が多い家庭にも太陽光リース導入がおすすめです。近年の太陽光運用は自家消費がキーワードとなっています。発電した電気を消費することで、光熱費の削減につながる仕組みです。

具体的には、日中も自宅で働く在宅勤務の方など自宅で過ごす時間が長い方が主に対象となります。昼間にどれほど電気を使っても、費用が加算されることはありません。

住宅ローンなど借入への影響を抑えたい人

近日中に住宅ローンなどの融資を受ける人、借入額を増やしたくない人にも太陽光リースの導入は効果的です。リースは借金ではなく賃貸料といった扱いになるため、負債比率や信用情報などに影響を与えにくい特徴があります。

教育ローンや住宅ローンを組む予定がある場合、太陽光導入時にローンを組んでいると審査時に不利になりかねません。しかし、リースであればローンほど審査上で影響しません。

太陽光リースが向いていない人

太陽光リースが向いていない人もいるので、導入時に理解が必要です。例えば、次の人はリース以外の導入が適している可能性があります。

• 売電収入を重視したい人
• 長期契約を避けたい人
• 太陽光設備を資産として所有したい人

売電収入を重視したい人

太陽光発電導入の主目的が売電収入である人には、太陽光リースは向きません。リース料金には設備費用のほかに、保険料や手数料などが含まれるため一括購入よりも利益が少なくなるためです。

大規模なシステムで売買をしたい人は、設備を一括購入した方が最終的な利回りがよくなるでしょう。また、リースプランによっては余剰電力の権利を事業者が持つ場合もあるので注意が必要です。太陽光リースは、光熱費の節約が主な目的だと考えることが大切です。

長期契約を避けたい人

太陽光リースは一般的に10年〜15年と長期契約となります。そのため、長期間契約をしたくない人、継続した支払いをしたくない人には向きません。例えば、将来的に家を購入する、出産などで引っ越す可能性がある人などは長期契約が負担となる可能性もあります。

また、中には将来的に「もっと性能が高い設備を使いたい。」と考える人もいるでしょう。契約期間中は設備の変更は難しいことからも、太陽光発電導入において他の選択肢を選ぶ必要があります。

太陽光設備を資産として所有したい人

太陽光リースは契約期間中については提供している事業者に所有権があります。そのため、電気自動車の連携ができるV2Hや蓄電池の追加など、自分にあった使い方をしたい人には不向きです。

また、資産として計上することで節税効果を期待したい場合は、設備購入が適切となります。契約期間が終われば所有できる契約が多いので、所有したいタイミングによっても異なります。

太陽光リース導入時の注意点

太陽光リースは初期費用がかからないといった特徴に対する理解だけでなく、次の点において注意が必要です。

• 契約内容と保証を確認する
• 売電収入の扱いを確認する

契約内容と保証を確認する

太陽光リースの契約を結ぶにあたって、保証やメンテナンス対応の内容を詳しく確認しましょう。自然災害で故障した場合の対応範囲や定期点検の頻度など、サービスによって異なります。

格安プランをはじめ中には保証やメンテナンス対応が十分でない可能性もあります。修理費が想定外の出費とならないように、契約内容と保証は入念なチェックが必要です。

売電収入の扱いを確認する

プランや契約内容によって、契約者が発電した余剰電力を基にした売電収入を得られる場合と得られない場合があります。中には、リース会社が売電収入を得ることで、安くしている場合もあるので注意が必要です。

月額料金が相場よりも安い場合は、売電収入を契約者が受け取れない可能性が高いといえます。この場合は節電をしても、実質的に得になることはありません。しかし、売電収入を得られる場合は毎月の負担額を減らせます。

太陽光リースに関するよくある質問（Q&A）

太陽光リースを導入するにあたって、多くの人が次のように共通した疑問を持ちます。

• 太陽光リースは途中解約できる？
• 契約終了後は必ず自分のものになる？
• 太陽光リースでも補助金は使える？
• 太陽光リースは賃貸住宅でも利用できる？

これらの質問をあらかじめ理解することで、納得感を高められるでしょう。

太陽光リースは途中解約できる？

太陽光リースは原則として、契約期間中の途中解約はできません。リース会社は設備の費用や保険、メンテナンス費用などを支払っており、途中解約すると損失につながるためです。途中解約ができる場合でも、解約清算金として請求されることが一般的です。

契約終了後は必ず自分のものになる？

契約終了後に無償で設備を譲渡する契約は多く存在します。しかし、すべての太陽光リースがあてはまるとは限りません。契約後に資産として保持したい場合は、譲渡できるかどうか必ず確認しましょう。

中には、契約後に事業者が設備を改修する場合や、買い取る場合なども存在します。契約後の経済的なメリットに関わるため、契約内容を理解した上で導入することが大切です。

太陽光リースでも補助金は使える？

太陽光リースは、国や自治体が提供している多様な補助金に対応しています。しかし、補助金は再生可能エネルギーの普及が主な趣旨であることから、申請はリース会社が行うことが一般的です。

リース会社の負担が減ることから、その分をリース料金に反映するといった流れです。中には補助金を受ける際に、リースを提供する契約者に月額料金から差し引くことを条件としている場合もあります。また、一部太陽光リースを導入した本人が申請するケースもあるため、詳しくは各自治体にお問い合わせください。

太陽光リースは賃貸住宅でも利用できる？

太陽光リースは、賃貸住宅で利用しているケースはほとんどありません。太陽光発電を導入するにあたって屋根に工事が必要であるためです。なかには、住宅の保有者が太陽光発電を契約し、入居者に販売しているケースもあります。入居者を募集する際に、太陽光リース導入を売りとしている物件も見られます。

まとめ｜太陽光リースは初期費用を抑えて導入したい人に向いている

太陽光リース最大の特徴は、初期費用を抑えて太陽光発電を導入できる点です。契約内容によりますが、メンテナンス費用や保険料などを含めて毎月の定額料金だけで利用できる場合もあります。

一方で契約期間や中途解約時の違約金などのデメリットも存在します。また、契約プランによっては契約期間終了後に設備を所有できない場合や売電収入を得られない場合もあるので注意しましょう。