【2026年（令和8年）】V2Hの対応車種一覧！メーカー別の互換性と特徴を解説

EV（電気自動車）が普及したことで、V2Hの注目度が高まっています。しかし、すべてのEVがV2Hに対応しているわけではありません。V2Hを導入するためには、互換性のある車両の選択が必要です。本記事では、V2Hに対応している車種やそれぞれの互換性、特徴などを解説します。

V2H対応車種はどれ？主要メーカーの対応状況まとめ

国内メーカーは災害対策として、早期からV2Hへの適応を進めてきました。一方で、海外メーカーは独自の給電規格を導入していることが一般的です。日本市場に向けた一部の車種がV2Hに対応しているため導入前に確認してください。

国内メーカー

国内自動車メーカーは、世界と比較しても積極的にV2Hに対して取り組んでいます。そのため、主要となっているEVの多くがV2Hに対応可能です。日本は自然災害が多いことから、防災意識が高く電力インフラの観点でも車両を非常用電源と考えている一面があるためです。

例えば、日産自動車はアリアやサクラ、リーフなどをはじめ多くのモデルがV2Hに対応しています。そのため、V2Hにおけるリーディングカンパニーといえるでしょう。また、三菱自動車もアウトランダーPHEVをはじめとした主力車種でV2Hに対応しています。そのほか、トヨタ自動車やホンダなども最新のEV専用プラットフォーム搭載の車種に、V2Hユニットとの通信プロトコルを装備する動きが進んでいます。

海外メーカー

海外の自動車メーカーについては、日本市場に注力しているかどうかで二分化されている状況です。アメリカやヨーロッパでは日本独自のCHAdeMO規格とは異なる充電規格を導入しています。そのため、テスラをはじめとした、アメリカやヨーロッパのメーカーは日本のV2Hに対応していないケースが多く見られるのです。

一方で、韓国のヒョンデや中国のBYDなどは、主力車種でCHAdeMO規格を満たしており、V2Hに対応しています。そのため、海外メーカーのEVでV2H導入を検討している場合は、動作確認が済んでいるかを確認しましょう。

V2H対応車種一覧（2026年版）

EVやPHEVの普及が進んだことで、V2Hが注目されるようになりました。しかし、すべてのEVがV2Hに対応しているわけではありません。

2026年4月時点で、国内のV2Hと互換性のある車種は次の通りです。これらの車種は、CHAdeMOコネクタの活用によって双方向の電力供給をできるタイプとなっています。

メーカー・車種・対応可否一覧

主な自動車メーカーや車種において、V2Hに対応しているかどうかを一覧にしました。

メーカー	車種	対応可否
日産	リーフ / リーフe+	対応
日産	アリア	対応
日産	サクラ	対応
三菱	アウトランダーPHEV	対応
三菱	エクリプスクロスPHEV	対応
三菱	eKクロスEV	対応
トヨタ	bZ4X	対応
トヨタ	プリウスPHEV	対応
トヨタ	MIRAI	対応
スバル	ソルテラ	対応
ホンダ	N-VAN e:	対応
ホンダ	ホンダ e	対応
マツダ	MX-30 EV MODEL	対応
レクサス	RZ450e / UX300e	対応
BYD	ATTO 3	対応
BYD	DOLPHIN / SEAL	対応
ヒョンデ	IONIQ 5 / KONA	対応
テスラ	モデル3 / モデルY	非対応

上記に掲載している車種であっても、グレードや年式によっては放電機能が備わっていない場合があるので、ホームページやカタログなどで確認してください。また詳しくは、施工業者を通して最新の情報を把握する必要があります。

V2Hの仕組みと費用

V2HはEVを充電するだけでなく、家に放電もできることが特徴です。仕組みを理解した上で、費用について考える必要があります。

V2Hの仕組み

V2HはEVに充電した直流の電力を、家庭で利用できる交流電力に変換することで双方向の電力管理が可能です。つまり、EVからV2Hのパワーコンディショナが家庭で利用できる電力に変換して、分電盤を通して家に配分できます。

逆に家からEVへも充電ができるため、EVを据え置き型の蓄電池として活用できます。詳しくは、「v2hとは」の記事で詳しく説明しているのでご確認ください。

V2Hの設置費用

V2Hを設置するためには、機器本体の費用以外に基礎工事や配管工事、分電盤の改修といった施工工事にかかる費用が必要です。2026年では、本体費用と工事費用を合計すると、約120万円〜160万円が相場となっています。

機器本体が約100万円〜130万円、工事費用が約20万円〜30万円程度必要になるケースが多く見られます。しかし、V2Hを設置する場所や分電盤までの距離が長いと配線費用が高くなるので注意が必要です。

費用の詳細や見積もりが高くなる理由など詳しくは、「v2h 設置費用」の記事で詳しく説明しています。補助金についても触れているので、ぜひ参考にしてください。

主な国産メーカーのV2H対応車種

国産のメーカーの車種は、V2Hとの連携を取りやすく設計されていることが一般的です。早くからV2Hとの連携に取り組んでいた日産や三菱以外に、近年ではトヨタやホンダもV2Hに力を入れています。

日産

日産自動車は、2010年に販売したリーフを筆頭にして、V2Hの普及に取り組んできたリーディングカンパニーといえます。そのため、V2Hとの互換性が強く、多くのV2Hメーカーは日産車で接続テストをおこなっているほどです。

先に挙げたリーフ以外に、軽自動車のEVであるサクラやSUVのアリアなどもV2Hに対応しています。中でもサクラはコンパクトでありながら一般家庭の約1日分の消費電力を補えるため、セカンドカーとして検討している人にもおすすめです。また、日産車はスマホアプリから放電の設定ができるなど、利便性が高い点も特徴です。

トヨタ

トヨタ自動車は長期間の研究によって培われたハイブリッド技術を活用し、PHEVやBEVのほかに、水素を利用するFCEVもV2Hに対応できるよう取り組んでいます。EV車両を移動手段として以外に、カーボンニュートラル社会の実現に向けてエネルギーのインフラとして捉えているためです。

V2Hに対応している主な車両としてBEVのbZ4Xが挙げられ、74.69kWhと大容量バッテリーの搭載が特徴です。また、現行モデルであるプリウスPHEVもV2Hに対応しているほか、水素を燃料に発電できるFCEVであるMIRAIもV2Hとして利用できます。

三菱

三菱自動車は、電動化と四輪駆動技術を合わせた独自の技術を持っています。また、三菱のPHEVは発電能力が非常に高いため、ガソリンが満タンの状態であれば一般家庭の最大で約10日間の電力を供給することが可能です。

三菱自動車でV2Hに対応している車両として、主に、エクリプスクロスPHEVとアウトランダーPHEVが挙げられます。いずれも大容量給電が可能で悪路走破性が高いため、災害時にも役立ちます。さらに、商用向けのミニキャブEVもV2Hに対応していることから、ビジネスに利用したい人にも向いているメーカーです。

ホンダ

ホンダは独自の給電器に力を入れているメーカーですが、近年ではV2Hに対応できるシステムにも力をいれています。車両をスマートホーム連携することで、持続可能なモビリティ社会の実現が目的です。

商用である軽自動車EVのN-VAN e:が主な対応車両です。29.6kWhのバッテリーがあり、家庭への電力供給ができます。また、新車としては販売されていませんがホンダeも対応しています。

主な海外メーカーのV2H対応車種

海外メーカーでは、韓国や中国などのアジアを中心としてCHAdeMO規格に適合している車両を展開中です。欧州車は車両によって異なるため、国内で利用できるかの確認が必要です。

BYD

中国のメーカーであるBYDは、日本に進出した時点からV2Hへの対応を重点的に取り組んでいます。BYDは世界でもトップクラスのバッテリーメーカーでもあり、車両を据え置き型の蓄電池としても活用をアピール材料としているためです。

SEALやDOLPHIN、ATTO3といった3つのモデルが対応している車種です。いずれもCHAdeMOに適合しており、日本のV2H機器と連携できます。BYDは車両価格が抑えめでありながら、バッテリーが大容量です。そのため、コストパフォーマンスを意識する人におすすめのメーカーです。

ヒョンデ

韓国のヒョンデも、日本のV2Hに対応しているメーカーです。先進的な電動化プラットフォームであるE-GMPを展開しており、車両を設計するタイミングからV2Hを意識しています。

対応しているのは、KONAやIONIQ 5といったモデルです。いずれもCHAdeMO規格に適合しているため、安心してV2Hを導入できます。ヒョンデの車両は放電残量の制限設定や給電している車両の詳しい情報表示があるなど、利便性が高い点も大きな特徴です。また、デザイン性が高いことから人気を集めている車両でもあります。

テスラ・欧州メーカー

V2Hに積極的に取り組んでいるアジアのメーカーと比べて、テスラをはじめとする欧州メーカーには注意が必要です。これらのメーカーは世界基準であるCCS規格を導入していることが一般的であるためです。また、テスラは独自の規格であるNACSに適合しています。

そのため、日本のV2Hとの互換性を確認できない可能性があります。また、放電機能に制限がかかっている場合もあるので注意が必要です。例えば、テスラは自社製の家庭用蓄電池以外との連携については公式にはサポートされていません。

そのほか、欧州メーカーの車両についても同じ懸念点があります。中には、V2Hの導入を進めている場合もありますが、必ずV2Hの施工業者に確認しましょう。互換性がなければ、V2Ｈの導入ができません。

V2H対応車種の選び方｜失敗しないポイント

V2H導入を前提にしている場合、購入後に失敗しないために次のポイントを意識してください。

• V2Hに対応しているか
• 車載バッテリーの容量が十分であるか
• 充放電プロトコルのバージョンが適合しているか
• メーカー保証の対象となる範囲が満足できる内容か
• 住宅側設備と接続できるか

V2Hに対応しているだけでは、思ったようにV2Hを活用できない可能性があります。

V2Hに対応しているか

V2Hを運用するためには、対応している車両でなければ始まりません。また、対応している車種であっても、モデルやグレードによっては対応していないケースがあります。

また、車種によっては車内コンセントであるV2Lだけ利用できる場合も存在します。そのため、メーカーの公式サイトやカタログ、またディーラーなどにV2H対応であるか必ず確認しましょう。

車載バッテリーの容量が十分であるか

車両によって車載バッテリーの容量が異なるため、1日に必要な電力量を基準に検討する必要があります。車載バッテリーが十分でないと、停電時や災害時などに十分な電力を利用できないため注意が必要です。

一般的な家庭において1日の消費電力は約6KWh〜14kWhです。そのため、20kWhの容量であるサクラを選ぶと、満充電であっても2日持たない可能性があります。66kWhのアリアB6であれば、停電が4〜5日続いても生活できる計算となります。このように、停電の際に何日分電気を確保したいかによって、必要な容量が異なります。

充放電プロトコルのバージョンが適合しているか

車両がV2Hに対応していても、設置するV2Hスタンドに適用するバージョンでないと放電できない可能性があるのです。特に、古い年式のEVを活用する場合、最新のV2Hスタンドには適合しないリスクがあります。

そのため、必ず施工業者に確認してもらうことが重要です。また、V2Hメーカーの公式サイトに接続確認済の車両が掲載されているので、チェックするようにしましょう。

メーカー保証の対象となる範囲が満足できる内容か

V2Hで継続して充放電を繰り返していると、バッテリーの消耗が激しくなります。そこで、メーカー保証対象の確認が必要です。中には、放電回数や放電量が規定を超えると保証対象外となる可能性があるためです。

日産や三菱のように長年V2Hに力を入れているメーカーであれば、手厚い保証を提供しています。しかし、V2Hの導入実績が少ないメーカーであれば保証内容が十分でない場合も考えられます。そのため、購入前にメーカー保証の対象を確認することが重要です。

住宅側設備と接続できるか

車両とV2Hを接続することを想定して、車両の充電ポートからV2Hスタンドまで十分にケーブルが届くかの確認が必要です。また、充電ポートの位置によっては、ケーブルを接続しにくい可能性もあります。

そのため、車両の充電ポートの位置に合わせてV2Hスタンドを設置するか、スタンドに合わせて車両を選ぶことが重要です。接続しにくい状況であれば、快適にV2Hを継続して利用するのにストレスがたまってしまいます。

まとめ

2026年、長年V2Hに取り組んでいる日産や三菱に加えて、多くの国内メーカーが対応した車両を展開中です。また、ヒョンデやBYDといった海外のメーカーもV2Hに対応しているケースが増えてきました。車両によって容量や保証内容などが異なるため、利用しているV2Hとの接続をふまえて車両を選びましょう。