【2026年最新】FIT制度とは？太陽光発電の売電の仕組みと最新の買取価格をわかりやすく解説

「そろそろ太陽光発電を検討したいけれど、FIT制度がよくわからない」。そんな声をよく耳にします。

FIT制度は、太陽光発電の収支を大きく左右する仕組みです。本記事では、2026年度の最新買取価格から自家消費と売電を賢く使い分けるコツまで、導入前に知っておきたいポイントをわかりやすく解説します。

FIT制度とは？基礎から解説

太陽光発電の導入を検討するうえで、まず理解しておきたいのがFIT制度です。

FIT制度の仕組みからその成り立ち、そしてFIP制度との違いを順に見ていきましょう。

FIT（固定価格買取制度）の全体像と仕組み

FITは、「Feed-in Tariff（フィードインタリフ）」の略称です。日本語では「固定価格買取制度」と呼ばれ、太陽光発電などの再生可能エネルギーで発電した電気を、国が定めた価格で一定期間、電力会社が買い取ることを義務づけた制度を指します。

ポイントは、買取価格と買取期間があらかじめ定められている点です。市場価格が変動しても、認定年度などに応じて定められた価格で買い取られるため、収支計画を立てやすくなります。なお、後述する初期投資支援スキームでは、買取期間の途中で単価が切り替わります。

住宅用太陽光発電（10kW未満）の場合、発電した電気はまず自宅で使われます。そして、使い切れなかった「余剰電力」だけが電力会社に送られ、その対価として売電収入を受け取る。これが基本の流れです。この売電価格の元となるのが、FIT制度というわけです。

FIT制度が生まれた背景

FIT制度には、前身となる制度が存在します。それが、2009年11月に始まった「余剰電力買取制度」です。住宅用太陽光発電を対象にした電気の買取制度です。

それが東日本大震災後のエネルギー政策の転換を受け、2012年7月の「電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法（FIT法）」の施行とともに、FIT制度がスタートしました。再生可能エネルギーの普及を後押しするのが大きな目的です。

FIT制度の導入当初は買取価格が高く設定されており、太陽光発電への投資が一気に加速しました。とはいえ、太陽光パネルの価格が下がるにつれて、設置コストをもとに算定される買取価格も段階的に引き下げられてきました。

FIT制度とFIP制度の違い

2022年4月からは、FITに加えて「FIP制度（Feed-in Premium）」という新しい仕組みもスタートしました。FIPは、市場価格に一定のプレミアム（補助額）を上乗せして売電収入を得る制度です。

2026年度の太陽光発電では、原則として50kW以上がFIP制度の対象となります。ただし、一定の条件を満たす50kW未満の事業用設備も対象になります。
一般家庭に設置されることが多い10kW未満の太陽光発電設備は、基本的にFIT制度の対象となります。

出典：再生可能エネルギーFIT・FIP制度ガイドブック｜経済産業省

FIT制度における売電価格と期間のルール

FIT制度を活用するうえで、買取価格と買取期間のルールを正確に押さえておくことが欠かせません。ここでは、2026年度時点の最新ルールを見ていきます。

買取期間

住宅用太陽光発電（10kW未満）の買取期間は、10年間です。この期間中は、電力会社が決まった価格で余剰電力を買い取ってくれます。

買取期間が終了すると、それ以降の売電単価は各電力会社が個別に設定する仕組みに変わります。この買取期間終了後の期間のことを「卒FIT」と言います。

初期投資支援スキームとは

2025年10月から、住宅用太陽光発電の買取価格に新しい仕組みが導入されました。それが「初期投資支援スキーム」です。

従来のFIT制度では、10年間ずっと同じ単価が適用されていました。しかしこの新しい仕組みでは、導入から1〜4年目までを高い単価に、5〜10年目を低い単価にする「2段階方式」が採用されています。

初期費用の負担が大きい導入直後の買取価格を高く設定することで、太陽光発電を始めやすくする狙いがあります。

住宅用太陽光発電の買取価格と買取期間

2026年時点の、初期投資支援スキーム適用時の住宅用太陽光発電の買取価格は、次の表のとおりです。

区分	単価	備考
1〜4年目	24円/kWh	初期投資支援スキーム適用
5〜10年目	8.3円/kWh	通常期間
10年間の平均単価	14.58円/kWh	毎年の売電量が同じと仮定した場合
買取期間	10年間	初期投資支援スキーム導入後も変更なし

1〜4年目は24円/kWh、5〜10年目は8.3円/kWhです。毎年の売電量が同じと仮定すると、10年間の平均単価は14.58円/kWhとなります。

例えば5kWの太陽光発電で年間の発電量が5,500kWh、自家消費率を35％と仮定した場合、1〜4年目の売電収入は年間でおよそ85,800円、5〜10年目は約29,672円、10年間トータルの売電収入は、約52.1万円という計算になります（あくまで簡易試算であり、実際の発電量や自家消費率は設置環境によって変わります）。

出典：再生可能エネルギー FIT・FIP制度ガイドブック｜経済産業省

FIT制度を利用して太陽光発電を導入するメリット

FIT制度の仕組みを踏まえたうえで、実際に太陽光発電を導入するとどんなメリットがあるのか、4つの観点から見ていきましょう。

電気代の削減効果

太陽光発電で作った電気を自宅で使えば、その分だけ電力会社から購入する電気の量が減ります。日中の電気使用量が多い家庭ほど、削減効果を実感しやすいでしょう。

とはいえ、電気代削減の効果は使い方次第で大きく変わります。エアコンや洗濯機などを日中に使う「昼間シフト」を意識すると、自家消費率をさらに高められるでしょう。

もちろん、導入すれば電気代が必ず一定額以下になるというものではなく、日照条件や家族構成によって効果には幅があります。

余剰電力を売電できる

自宅で使い切れなかった電気は、FIT制度を通じて電力会社に売ることができます。2026年度は1〜4年目が24円/kWhと、初期投資支援スキームの恩恵を受けられる期間です。

売電収入は、太陽光発電システムの初期費用を回収するうえで心強い後押しになります。ただし後述の通り、電気代の単価と比べると売電単価は低めであることも押さえておきたいポイントです。

災害時や停電時の非常用電源としての安心感

近年、台風や地震などの災害が毎年のように発生しています。太陽光発電を導入していれば、停電時でも自立運転機能を使って最低限の電力を確保できます。

ただし、無条件に使えるわけではありません。自立運転モードで使用できる電気は、専用コンセントで最大1,500W、しかも日中のみという制約があります。この条件を踏まえたうえで、冷蔵庫やスマートフォンの充電など、優先度の高い機器から使うのが現実的です。

この弱点を補うのが、蓄電池です。日中に発電した電気をあらかじめ蓄電池にためておけば、太陽光パネルが発電していない夜間や悪天候時でも、蓄えた電気を使うことができます。

蓄電池は太陽光パネルとは別に導入費用がかかりますが、昼間の電気使用量が少ない、また停電への備えを万全にしたい場合は、あわせて検討する価値があるでしょう。

電気料金の値上がりリスクに備えられる

燃料費の高騰や再エネ賦課金の引き上げなどにより、電気料金は年々上昇傾向にあります。太陽光発電で日中の電気を自給できれば、こうした電気料金の値上がりリスクの影響をある程度抑えることができるでしょう。

ただし、夜間や悪天候時は引き続き電力会社からの購入が必要なため、電気代を完全に固定できるわけではない点には注意が必要です。それでも、「電気を買う」から「電気を作る」への転換は、家計防衛の一手になるといえるでしょう。

自家消費＋売電の重要性

太陽光発電の運用はかつての「売電中心」から、現在は「自家消費中心」へと発想が大きく変わってきています。

「売る」よりも「使う」が最優先の理由

買電単価を31.2円/kWhと仮定し、2026年度に認定を受ける住宅用太陽光発電のFIT買取価格と比較してみましょう。

• 買電単価（試算上の仮定）：31.2円/kWh
• FIT買取価格（1〜4年目）：24円/kWh
• FIT買取価格（5〜10年目）：8.3円/kWh

実際の買電単価は、契約プランや使用量、燃料費調整額などによって異なります。

このように、初期投資支援スキームの前半期（1〜4年目）においても、電気を売るよりも買う方が高くつきます。

つまり、電気は「売る」よりも「使う」ほうがお得ということ。5年目以降は、買電単価が売電単価の約3.8倍になります。

FIT制度が始まった2012年度の家庭向け電気料金の平均単価は22.33円/kWhだったのに対し、住宅用太陽光発電のFIT買取価格は42円/kWhでした。売電単価の方が買電単価のおよそ2倍高く、発電した電気は売った方が得な時代でした。

しかし2026年度は完全に立場が逆転し、作った電気はできるだけ自分で使い、余った分だけ売ることが、賢い活用方針になっています。

作った電気をなるべく自分たちで使う（自家消費）ようにした場合、経済的な差がどのくらい出るのかを試算してみましょう。

5kWの太陽光システムでの年間発電量を5,500kWhと仮定し、自家消費率を30％から50％に引き上げた場合、10年間の経済効果は次のようになります。

自家消費率	電気代削減額	売電収入 （FIT10年平均）	経済効果
30%	514,800円	561,330円	1,076,130円
50%	858,000円	400,950円	1,258,950円

（買電単価31.2円/kWh、年間発電量5,500kWhとし、発電量・自家消費率・買電単価が10年間変わらないと仮定した簡易試算。設備費や維持費は含みません）

自家消費率を30％から50％に高めると売電収入は減りますが、電力会社から購入する電気を減らせるため、この試算では10年間の経済効果が約18.3万円、年平均では約1.8万円高くなります。

エコキュートや電気自動車など、昼間に電気を使う設備がある家庭ほど自家消費率を高めやすくなります。

自家消費を最優先にする考え方は、エネルギー自給率の向上や環境負荷の低減にもつながります。家計にもやさしく、社会にも貢献できる。まさに一石二鳥の選択です。

導入前に知っておきたいFIT制度の注意点と対策

太陽光発電にはメリットが多い一方、事前に知っておくべき注意点もあります。ここでは代表的な3つのポイントと、その対策を解説します。

買取期間終了後（卒FIT）はどうなる？

買取期間の10年間が終わると、FIT制度による固定価格での買取は終了します。これが「卒FIT」です。

卒FITになったからといって、太陽光発電が使えなくなるわけではありません。パネル本体の寿命は25〜30年程度とされており、多くのメーカーが20〜25年の出力保証を設けています。10年で買取期間が終わっても、発電自体はその後も長く続けられます。

問題は、余った電気をどう扱うかです。卒FIT後の選択肢は主に3つあります。

1. 電力会社と新たに契約し、個別に設定された単価で売電を続ける。
2. 蓄電池を導入して自家消費に切り替える。
3. 電気自動車やエコキュートと連携させる。

要は、新たな契約で余った電気を売るか、自分たちで使い切るかを選択するということです。

出典：住宅用太陽光発電にせまるFIT買取期間の満了、その後どうする？｜経済産業省

FIT制度を支える再エネ賦課金の仕組み

FIT制度は、電気を利用するすべての人が負担する「再エネ賦課金」によって支えられています。これは太陽光発電を導入していない世帯も含め、電気代に上乗せされる形で徴収されている費用です。

2026年度の賦課金単価は4.18円/kWhで、前年度の3.98円/kWhから引き上げられました。月400kWhを使用する標準的な世帯であれば、月額1,672円、年額20,064円の負担になる計算です（2026年5月検針分から2027年4月検針分まで適用）。

太陽光発電を導入している世帯は、電力会社から買う電気の量そのものを減らせるため、賦課金の負担も自然と抑えられます。

蓄電池を活用して卒FIT後の自家消費率を高める

卒FIT後の対策として、もっとも効果的なのが蓄電池の導入です。日中に発電した電気を蓄電池にためておき、夜間や電気を多く使う時間帯に使うことで、自家消費率を大幅に高められます。

売電単価が下がった後こそ、「使う」ことの価値が一段と増します。初期費用はかかるものの、電気代削減効果と合わせて考えれば、十分に検討する価値のある選択肢です。

補助金制度と失敗しない業者の選び方

太陽光発電の導入費用は、国や自治体の補助金制度をうまく活用することで抑えられます。あわせて、施工業者選びのポイントも押さえておきましょう。

国や自治体の補助金制度

2026年時点では、一般家庭が住宅用太陽光発電を単体で導入する際に、全国一律で利用できる国の補助制度はありません。しかし、太陽光発電の設置も含めた省エネ住宅向けの補助金制度や、蓄電池に対する補助金は用意されています。

2026年度時点での、主な国の支援制度は以下のとおりです。

制度名	主な対象	補助内容	実施機関
DR家庭用蓄電池事業（DR補助金） ※2026年5月29日に受付終了	家庭用蓄電池	上限60万円（導入費用の3/10以内（30%）、または1kWhあたり3.45万円の低い方）	経済産業省・SII
みらいエコ住宅2026事業	省エネ住宅	GX志向型住宅110万円/戸（寒冷地125万円/戸）	国土交通省・環境省
令和8年度 戸建て住宅・集合住宅のZEH化・省CO2化促進事業	高断熱・省エネ新築住宅	再生可能エネルギーを含む省エネ基準等を満たす住宅を支援（ZEH Orientedは再生可能エネルギー未導入でも可）	経済産業省・環境省（執行団体：SII）

なお、DR家庭用蓄電池事業（令和7年度補正分）は、2026年5月29日に交付申請額が予算に達し、公募を終了しています。SII公式サイトには「公募の再開を行う予定はありません」と明記されているため、現時点では申請できません。

一方、国の制度とは別に、太陽光発電を対象とした独自の補助金を設けている自治体もあります。

自治体・制度名	補助内容の概要	備考
東京都「災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業 」	蓄電池：10万円/kWh。DR実証に参加しない場合は上限120万円／戸。参加する場合は条件に応じて10万円または15万円を加算。助成対象経費による上限あり。	国・区市町村の補助との併用原則可
神奈川県「令和8年度神奈川県住宅用太陽光発電・蓄電池導入費補助金」	太陽光：7万円/kW（対象出力1kW以上10kW未満）、蓄電池：15万円／台。太陽光＋蓄電池の同時導入が対象。	蓄電池は所定のSII登録製品が対象。第2期も2026年9月7日に受付終了。
京都府「家庭向け太陽光発電・蓄電設備補助金」	府負担分は、太陽光：1万円/kW（上限4万円）、蓄電池：1万円/kWh（上限5万円）。※FIT売電可の区分。	太陽光＋蓄電池の同時導入が条件。府負担分と市町村負担分を合わせて市町村から交付される
石川県「住宅向け太陽光発電設備普及促進事業費補助金」	太陽光発電：7万円/kW（基本額は上限5kW・35万円）。瓦屋根またはカーポートに設置する場合は10万円を加算。	FIT・FIP認定を取得しないこと、発電量の30％以上を自家消費すること、余剰売電で北陸電力の「かんたん固定単価プラン」に加入することが条件。

（※情報は2026年9月時点のもの。金額・条件・受付期間は変更になる場合があります。必ず各自治体の公式サイトで最新情報を確認してください）

自治体補助は予算額に達し次第、年度途中でも受付終了になるケースがあります。導入を検討しているなら、まず地元の補助金情報を調べることから始めましょう。

信頼できる施工業者の見極め方

太陽光発電は長期にわたって利用する設備かつ費用も高額になるため、施工業者選びは非常に重要です。

次のようなポイントをチェックしておくと安心です。

• 必ず複数社から相見積もりを取る：価格だけでなく、提案内容を比較しましょう。極端に安い見積もりには、必要な工事が省略されているケースもあるため注意が必要です。
• 施工実績や保証内容も確認する：パネルメーカーの保証に加えて、施工会社独自の工事保証があるかどうかも確認しておきたいところです。
• シミュレーションの根拠を求める：見積もりと一緒にお願いするシミュレーションでは、単に「年間発電量○○kWh」「10年間で○○万円お得」といった数字だけでなく、その前提条件（発電量の想定、電気料金、売電価格、自家消費率など）を確認することが大切です。日射量データや過去の実績に基づいた具体的な根拠を示してくれる業者を選んでください。

FIT制度によくある質問

最後に、太陽光発電の導入を検討している方からよく寄せられる疑問に、Q&A形式でお答えします。

FIT制度はいつまで続く？

住宅用太陽光発電については、現時点でFIT制度そのものが終了する予定はありません。ただし、調達価格等算定委員会では、2029年度から支援期間を短縮する方針が示されています。現時点では確定した内容ではなく、今後の委員会で検討される段階ですが、将来的に買取期間が現在の10年より短くなる可能性があります。

一方、事業用の地上設置型太陽光発電（10kW以上）は、2027年度以降、原則としてFIT・FIP制度による新規支援の対象外とする方針が示されています。

なお、今回の新規支援終了は、すでに認定を受けている設備や、屋根設置の事業用太陽光発電には適用されません。また、2026年度の入札で落札した地上設置型の案件には例外があります。

太陽光発電で作った電気は全部売れる？

住宅用太陽光発電（10kW未満）でFIT制度を利用する場合は、自宅で使い切れなかった「余剰電力」が買取対象です。発電した電気は、まず自家消費に使われます。

FITの買取価格は10年間ずっと同じ？

2025年10月以降に認定を受けた住宅用太陽光発電は、初期投資支援スキームにより1〜4年目と5〜10年目で単価が変わります。

• 1〜4年目：24円/kWh
• 5〜10年目：8.3円/kWh
• 10年間の平均単価：14.58円/kWh（毎年の売電量が同じと仮定した場合）

シミュレーションの際には、4年目までの価格か、10年平均の価格で計算されているかを確認してください。

FITが終わったら太陽光発電はどうなる？

卒FIT後も発電設備自体は稼働を続けられます。売電を継続するか、蓄電池を導入して自家消費に切り替えるか、選択肢は複数あるので状況に応じて検討しましょう。

太陽光発電と蓄電池はセットで導入したほうがいい？

蓄電池は必須ではありません。太陽光発電だけでも自家消費と余剰売電は可能です。ただし、蓄電池があれば昼間の余剰電力を夜間に使えるため自家消費率を高めやすく、停電時の備えとしても有効です。

自治体によっては、太陽光と蓄電池を同時に導入する場合の補助金が手厚く設定されているケースもあります。必ず確認なさってください。

まとめ：FIT制度を理解して太陽光発電導入の一歩を踏み出そう

FIT制度は、太陽光発電の収支を左右する重要な仕組みです。2026年現在、初期投資支援スキームによって導入から4年間の売電単価は24円/kWhと手厚く設定されています。

とはいえ、これまで見てきたとおり、本当に得をするカギは「売る」ことよりも「使う」ことにあります。自家消費を軸に据え、余った電力だけを賢く売電する。この考え方さえ押さえておけば、FIT制度を最大限に活用できるはずです。

「高い価格で売れるから導入する」のではなく、「発電した電気を自宅でどれだけ有効活用できるか」という視点を持つことが、賢い導入のポイントといえるでしょう。

まずは複数の施工業者に相談し、ご自宅に合ったプランを比較することから始めてみてはいかがでしょうか。